合成樹脂スレッド

1 名前：荷主研究者 投稿日： 2004/01/13(火) 00:21: 石油化学産業において、合成樹脂は花形の成長部門であった。過去形なのは現在、合成樹脂業界は過剰設備と価格競争から低採算部門へと陥っていることが多いからだが、機能化学品と比べて市場規模が格段に大きく、中国をはじめとした海外需要は伸び続けており、業界の再編が進む合成樹脂は今でも石油化学産業の主力部門であることには間違いないだろう。
四日市の盟友、ＥＧファン氏よりＨＤＰＥを中心とした合成樹脂スレッド立ち上げの依頼があったため、喜んでお応えすることとする。

石油化学工業会
http://www.jpca.or.jp/

▽ＥＧファン様より提供の国内のＨＤＰＥメーカー
旭化成ケミカルズ(株) のサンテック-HD
日本ポリエチレン(株)のノバテックHD
出光石油化学(株)のIDEMITSU PE
日本ユニカー(株) のNUCポリエチレン
チッソ(株)、丸善石油化学(株) のKEIYO ポリエチ
三井化学(株) のハイゼックス
東ソー(株) のニポロンハード
83 名前：荷主研究者 投稿日： 2008/12/31(水) 22:14:59: http://www.nikkei.co.jp/news/retto/20081211c6b1101o11.html
2008年12月12日　日本経済新聞　四国
田中石灰工業、廃プラ再生工場を買収　10年春に稼働

　石灰、再生プラスチック製造などを手掛ける田中石灰工業（高知県南国市、田中克也社長）は11日、今年7月に経営破綻した北海道の建設会社、北野組（旭川市）から廃プラスチック再生工場（当麻町）を買収した。田中石灰は高知市で同事業を展開しており、買収により業容拡大を目指す。買収価格は約3億円。

　同事業は家庭などから出る廃プラスチックから再生ペレットを製造。ペレットはプラスチックの原料になる。買収した工場は敷地面積5000平方メートル、建屋の面積が1500平方メートル。年間4880トンの生産能力がある。

　田中石灰は2010年4月から同工場で製造を始める予定で、初年度は4000トン程度の生産を計画している。従業員は30人程度を現地で雇用する方針だ。

　田中石灰は2005年に「高知プラスチック再生センター」を建設し再生ペレットの製造を開始。生産能力は年間7300トン。09年3月期は5700トンの生産を見込む。
84 名前：荷主研究者 投稿日： 2008/12/31(水) 22:59:25: http://www.business-i.jp/news/sou-page/news/200812290040a.nwc
三井化学、太陽光発電部材を増産
2008/12/29　Fuji Sankei Business i.

　化学大手の三井化学は、太陽光発電向け樹脂生産能力の大幅増強に乗り出すことを明らかにした。２００９年秋に２倍、１１年には３倍へ引き上げる。投資総額は約５０億円を見込む。日米両国をはじめ、先進各国が環境関連の設備投資への優遇策を打ち出すなか、自然エネルギーである太陽光発電の市場は世界的な景気低迷のなかでも成長が見込めると判断した。

　増産するのは、太陽光を電気に変換するシリコン結晶を固定したり、水などから保護したりするフィルム状シート「エバ」。シャープや京セラをはじめ、ドイツのショット社など国内外のほとんどの太陽光発電装置メーカーに供給している。

　能力増強は、三井化学の完全子会社、三井化学ファブロの名古屋工場（名古屋市南区）で２段階に分けて行う。まず、同工場に２０億円強をかけて生産能力を現行の年間９０００トンから０９年秋には同２万トンにまで高める。さらにその後、２５億円を追加投資して、１１年までに１万トン増やし、年産３万トン体制を確立する。
85 名前：荷主研究者 投稿日： 2009/04/06(月) 01:27:38: http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200904030011a.nwc
三井化学・住友化学　採算悪化、ポリスチレン事業撤退
2009/4/3　Fuji Sankei Business i.

　三井化学と住友化学は２日、家電部品などに使われる汎用合成樹脂のポリスチレン事業から撤退すると発表した。

　両社は、１９９７年に折半出資し「日本ポリスチレン」（ＪＰＳ、東京都中央区）を設立した。過当競争で採算が悪化していたポリスチレン事業を統合し、コスト削減を図ってきたが、電機メーカーが海外への生産移管を加速させたために需要が低迷。設立以後も赤字の時期があるなど採算性が悪く、今後の需要拡大も見込めないことから撤退を決めた。

　ＪＰＳは９月に大阪工場（大阪府高石市）、千葉工場（千葉県袖ケ浦市）の操業を停止し、１０月にも解散する予定だ。「要望があれば、同業他社に協力を求めたい」との意向を示している。従業員６０人については全員出向扱いとなっていたため、所属先に戻る。

　ＪＰＳの撤退により、国内で同事業を手がけるのは、旭化成ケミカルズ、三菱化学、出光興産が出資する「ＰＳジャパン」（東京都文京区）と、電気化学工業、新日鉄化学、ダイセル化学工業が出資する「東洋スチレン」（東京都港区）の２社になる。

　シェアは、ＰＳジャパンが４５％、東洋が３０％弱で、ＪＰＳは１６％だった。国内３社の合計の年間生産量は１００万トンあったが、実際の需要は８０万トンで、供給過剰になっていた。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇
　■設備過剰解消へ業界再編も

　プラスチック製品の基礎原料などに使われ、生活に欠かせない石油化学製品だが、中国が最新鋭の大規模プラントを持ち始め、中国メーカーだけでなく、日本をはじめ、中国進出する海外製造業の需要を総取りしようとしている。中東勢も、石油精製にとどまらず、下流の石化製品輸出という長年の懸案だった付加価値戦略の実現に向け、プラントを続々と建設しており、日本の競争力は目に見えて落ち始めている。

　日本国内は、国内製造業の海外進出による産業の空洞化が顕著で、需要の目減りが止まらない。設備投資をしても、採算が見込めず、古い生産設備を延命させて生き残るしか道がない。

　今回のポリスチレンのみならず、化学メーカーの国際競争力は下がる一方だ。しかも、資源がない化学各社にとって、原料のナフサ（粗製ガソリン）は輸入に頼るしかなく、売上高の７割程度は原料費が占めるといわれている。

　今後、生き残る方法は２つ。住友化学のように中東勢と手を組み、汎用品は中東、中級品はシンガポール、高付加価値品は日本でと、すみ分けを進める方法だ。

　もう一つは、三井化学が研究を進めるように二酸化炭素（ＣＯ２）を原油やガスの代わりに原料として活用するなど、脱石油を進めるかのどちらかだ。だが、いずれにしても、国内勢は過当競争を余儀なくされており、再編による経営効率化は待ったなしの状況にある。（飯田耕司）
86 名前：荷主研究者 投稿日： 2009/04/12(日) 23:13:24: http://www.nikkei.co.jp/news/retto/20090316c3d1601u16.html
2009年3月17日　日本経済新聞　中部
アイセロ化学、東セロの生産設備を取得　水溶性フィルム増産

　特殊フィルムメーカーのアイセロ化学（愛知県豊橋市）は、三井化学系の樹脂フィルムメーカー、東セロの浜松工場（浜松市）の生産設備の一部を取得する。取得金額は数億円のもよう。アイセロは設備を改造して洗剤などを包装する水溶性フィルムを増産し、欧米などへの輸出を拡大する。

　アイセロが4月1日付で取得するのは、東セロの浜松工場第2製造部の生産設備。衣料品の包装などに使われるポリビニールアルコール（ＰＶＡ）を生産しており、2008年度の売上高は10億円程度。設備取得と合わせ、アイセロは東セロから社員十数人を出向として受け入れ、ＰＶＡの生産を続ける方針。アイセロが東セロからＰＶＡ事業を買収する形になる。

　アイセロは取得した設備の一部を、水溶性フィルムの増産にも充てる。水溶性フィルムは主に洗濯機や食洗機に使う洗浄剤を包装する用途に使われる。液体・粉末の洗浄剤を個別包装して計量の手間を省いたことが受けて、欧米での販売が急拡大している。
87 名前：荷主研究者 投稿日： 2009/04/13(月) 02:53:07: http://www.nikkei.co.jp/news/main/20090410AT1D070AI09042009.html
三菱化学、塩ビなど２事業撤退　成長分野にシフト

　総合化学最大手の三菱化学は年内にも汎用樹脂2事業から撤退する。家電や雑貨の原料となるポリスチレンの事業統合会社への出資を引き揚げ、建材や配管に使う塩化ビニール樹脂の統合会社は解散する方針。内需縮小とアジア勢などの生産拡大で採算が悪化、国内で過当競争となっている事業を切り離し、太陽電池向けなどの新素材、医薬品など成長分野を中心にした構造に転換する。日本の大手製造業は総合型の品ぞろえを維持する傾向が強いが、厳しい景気後退を受け事業を絞り込む動きが広がりそうだ。

　ポリスチレン事業は旭化成、出光興産との統合会社で国内首位のＰＳジャパン（東京・文京）の持ち株を両社に売却し、同事業から撤退する。出資比率は現在、旭化成が45％、三菱化学と出光興産が各27.5％。売却額は今後詰めるが20億―30億円前後とみられる。ＰＳジャパンは三菱化学の撤退を受けて国内工場の統廃合を進める。 (10:02)

上記の件、詳細がよく纏まっている。個人のページのようだが、プロフィール見ると化学会社ＯＢと…。なるほど。
化学業界の話題
http://knak.cocolog-nifty.com/blog/2009/04/pspvc-6106.html
88 名前：荷主研究者 投稿日： 2009/06/14(日) 16:13:28: http://www.cargo-news.co.jp/kiji/2009/04/090416sun.html
2009年4月16日　カーゴニュース　第3791号
サンアロマー　大分工場の増強に合わせて近隣に倉庫を増設
海外からの輸入に日本製のフレコンを使用し輸送品質の向上も

　ポリプロピレン（ＰＰ）専業のサンアロマー（ゴダード・フォン・イルゼマン社長）はこのほど、大分工場の増強にあわせて近隣に４０００㌧を保管できる新倉庫を開設した。増強工事に伴い稼働が一時ストップするため、保管量を増加させる。

　新設した倉庫は平屋建てで、地場の事業者が開設した倉庫を利用。ＲＯＲＯ船の港の近くに置くことで、横もち費用削減などの効率化を図る。同工場では４月から増強工事を開始しており、完成後は年間６万㌧の増産となり、特殊品の製造のほか、省エネ設備の増強を実施する。また来年は４年に１度の定期修理も行う予定。

　一方、大分工場から本州向けの輸送の６割は海上輸送を利用しているが、来年後半から再来年にかけて内航船を大型化する予定だ。同工場からの海上輸送は近くに工場を持つ化学メーカーと内航船６隻による共同輸送の体制をとっている。一昨年は１隻を５００㌧から１２００㌧にすでに大型化、来年後半から再来年にかけて、さらに１隻を５００㌧から７００㌧に増強する予定だ。

　同社は大分のほかにも川崎に工場を持ち、生産能力は年間約40万㌧。両工場では一部を除き、それぞれ別の品種を生産していたが、今年から共通品種を増やしている。主要な需要家は本州が中心となっており、川崎工場で生産品種を増やすことで輸送距離を縮小し物流コストの削減につなげる。

　サンアロマーは世界的な樹脂メーカー、バセルグループの子会社で、現在、グループのタイや韓国の工場から輸入も行っている。輸送の梱包は海外製のフレキシブルコンテナを利用しているが、品質が悪くサイズが合わないなどの問題もあり、今後日本仕様のフレキシブルコンテナを活用する検討を始めた。この夏にも段階的にスタートさせる予定だ。

　具体的には海外からバルクコンテナで輸入し、日本でフレキシブルコンテナに積み替えて顧客に届ける。サウジアラビアの新工場からも輸入量の増加が予定されており、いち早く物流品質の向上を図る。
89 名前：荷主研究者 投稿日： 2009/06/28(日) 22:33:23: http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200906020018a.nwc
三菱樹脂　農業参入検討　２～３年後ハウス栽培で攻勢
2009/6/2　Fuji Sankei Business i.

茨城県で行われている三菱樹脂グループのシステムを使った苗栽培。同社は農家などとのパイプを生かし、農業参入をめざす

　三菱樹脂は１日、２～３年後をめどに、農業参入を検討していることを明らかにした。契約農家への委託の形で、ハウス栽培の野菜生産などを始め、将来的には子会社を通じて農業参入することも視野に入れている。同社は、ビニールハウスなどの農業用ビニール製品の製造販売や、農作物を運ぶプラスチック製のコンテナのレンタル事業を手がけており、これまでに培った農協や農家とのパイプを活用する考えだ。

　同社は、農業資材を製造販売するＭＫＶプラテックなど子会社３社を７月１日に統合し、「ＭＫＶドリーム」（東京都中央区）を設立する。農業参入はこの会社が担うが、新会社の社長に就任する三菱樹脂の荻原勝年・理事は「農業の活性化に貢献する」とし、委託栽培だけでなく、生産や流通まで農業事業を拡大する方針だ。

　同社製のビニールハウスや、開発中の太陽光とＬＥＤ（発光ダイオード）照明を使い、ハウスや室内で野菜や果物を安定的に育てる「野菜工場」のシステムなどを活用するとみられる。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇
【予報図】

　■経営リスクの回避焦点に

　三菱樹脂が農業参入の検討に入ったのは、企業や個人の新たな農業参入を後押しする政府の農地法改正が大詰めを迎えたことが背景にある。

　農地法改正は、農家の高齢化に伴う担い手不足や耕作放棄地の解消が狙いだが、新たなビジネスチャンスを求めて、食品や流通メーカーの第１次産業回帰が進んでいる。

　こうした中で、三菱樹脂は、ビニールハウスの生産販売や苗の栽培システムなどを通じ、農業分野とは親和性が高く、参入障壁も低いと判断した。

　課題は、流通網の構築と収益性の確保だ。すでに農業参入しているイオンやセブン＆アイ・ホールディングスなどの大手流通企業、また、カゴメやキユーピーといった食品メーカーは、いずれも、自社の販売網や自社の商品への材料として活用できるメリットがある。

　一方で、農業は、台風の自然災害による経営リスクもあり、企業にとっての「収益性は決して高くない」（大手スーパー）。オムロン、ＪＴ、ユニクロを展開するファーストリテイリングなど、異業種が相次いで撤退した事例もある。

　三菱樹脂は、既存事業への課題を自らの農場から吸収できる場であると同時に、こうした経営リスクをどう回避するかが焦点になる。（飯田耕司）
90 名前：荷主研究者 投稿日： 2009/06/28(日) 22:34:44: http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200905300095a.nwc
三菱化学が検討　蘭化学大手と事業交換
2009/5/30　Fuji Sankei Business i.

　三菱化学は２９日、オランダ化学大手のＤＳＭとの間で、年内中に事業交換を検討することで基本合意したと発表した。

　三菱化学は、自動車のヘッドランプのカバーなどに使われる高機能プラスチックのポリカーボネート事業をＤＳＭから譲り受ける一方、自動車のエンジン回りの部品や繊維、カーペットの素材に使われるナイロン事業を手放す。互いに、受託生産の形で生産設備は残す。国内メーカーが事業交換する例はめずらしい。

　ナイロン市場は、ポリエステル繊維への切り替わりが進んでいるにもかかわらず、世界的な供給過剰にあり、採算が悪化している。

　しかし、世界２位のＤＳＭにとっては、規模のメリットを生かせば十分に採算が合うほか、日本の自動車メーカーへの供給実績もプラスになると判断したとみられる。

　三菱化学は原料として黒崎事業所（福岡県北九州市）で年６万トン生産していた「カプロラクタム」の設備については、来年３月をめどに停止する。

　一方、三菱化学が取り込むポリカーボネートは、透明性や耐衝撃性に優れた高機能樹脂で、情報電子部品などでも使われる。同社は中核事業に位置づけ、来年４月に新設備を稼働するほか、中国大手とも合弁で生産を始め、ＤＳＭの設備を含めて生産能力は１７万トン超になる。
91 名前：荷主研究者 投稿日： 2009/06/28(日) 22:37:29: http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200905280016a.nwc
帝人デュポンフィルム　次世代太陽電池向け事業参入
2009/5/28　Fuji Sankei Business i.

帝人デュポンフィルムが扱う電子機器部材など向けフィルム（左から２つ目がＰＥＮフィルム）

　帝人子会社の帝人デュポンフィルムは２７日、次世代型太陽電池と有機ＥＬ（エレクトロルミネッセンス）ディスプレーの部材用フィルム事業に、年度内に参入することを明らかにした。データ保存用のテープ素材などで世界シェア９割超のＰＥＮ（ポリエチレンナフタレート）フィルムを、成長市場の太陽電池、有機ＥＬ向けに投入する。２０１５年度に売上高１００億円を目指す。

　太陽電池などの部材に柔らかいフィルムを使えば、硬いガラスを使う場合と違い、製品を曲げられるようになる。設置場所やデザインの自由度が高まり、ガラスの代替素材としてフィルムの需要が高まると判断した。

　ＰＥＮフィルムは、強度や耐熱性などが、食品包装材などに使うＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）フィルムより高い。このため、同社はＰＥＴフィルムに比べ、製品の耐久性を保つ上で有利な点をアピールし、販売を進める。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇
【予報図】

　■経営資源、得意分野に集中

　化学・合繊メーカーが、太陽電池や有機ＥＬディスプレーなど、需要増が見込まれる次世代製品分野で、研究や部材開発を強化している。製品の性能や品ぞろえで競合するメーカーに先行し、「未開拓の領域でシェアを確保する」（化学大手）思惑がある。

　帝人デュポンフィルムに先駆けて、三菱樹脂は先月、次世代型太陽電池や有機ＥＬディスプレー向けのフィルムを発売した。同フィルムは水蒸気から太陽電池を守る性能のほか、紫外線や光の反射を防止する機能を高めたのが特徴だ。

　東レも３月に、次世代型太陽電池向けに、世界最高水準の発電効率を誇る高機能素材を開発した。同社は、今後の需要本格化を見込み、１５年をめどに実用化する考えだ。

　ただ、各社が次世代製品分野の部材開発に力を入れる一方で、「技術革新のスピードが年々速くなっており、どの分野に注力し、効率的な投資を行うかの見極めが難しくなっている」（合繊大手）との声もある。

　今後は、次世代の成長分野の中でも、自社の強みを持つ得意分野を確立し、経営資源を集中的に投入することができるかどうかが、開発競争を勝ち抜く上での課題といえる。（山田泰弘）
92 名前：荷主研究者 投稿日： 2009/06/28(日) 22:40:49: http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200905200101a.nwc
三菱化学や帝人など化学・合繊各社　環境商機　「植物由来」を強化
2009/5/20　Fuji Sankei Business i.

ペットボトルのラベルなどの食品包装材やＩＤカードに使われている三菱樹脂の「エコロージュ」。植物由来プラスチックの需要が拡大している

　化学・合繊業界で、植物を原料にしたプラスチックの設備投資や事業拡大に踏み切る動きが相次いでいる。植物が温室効果ガスの二酸化炭素（ＣＯ２）を取り込んで育つため、植物素材は、分解されても大気中のＣＯ２総量を増加させない性質を持つ。企業や消費者の間で、環境対応の意識は高まっており、メーカー各社は今後、環境負荷が小さい植物を原料にした製品需要は増大するとみて、対応を強化する。

　三菱ケミカルホールディングス子会社の三菱化学は、来年４月までに２０億円を投資し、黒崎事業所（北九州市）内に、昨春開発した小麦などを原料にするプラスチックの生産設備を建設する。

　新たに開発した植物由来プラスチックは、従来の製品に比べて光を当てたときのひずみが少なく、自動車のテールランプや家電部品などで、用途拡大が期待できるという。年産能力３００トンを予定し、本格的な量産に向けて自動車メーカーなどに試験的に出荷して性能評価を行う。

　また、帝人子会社の帝人ファイバーは、３月にトウモロコシ由来のポリ乳酸プラスチック「バイオフロント」を自動車部材市場に投入した。バイオフロントは、通常のポリ乳酸プラスチックに比べて耐熱性が高く、傷みにくいのが特徴だ。同社はこれまで衣料分野に供給してきたが、高い信頼性が要求される自動車部材での需要増も見込めると判断した。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇
　【予報図】

　■増産で安価、普及さらに弾み

　化学・合繊メーカーが、植物由来製品分野に注力するのは、主力の汎用樹脂や自動車向け繊維が不振に陥っているのに対し、植物由来市場は、先行きの景気回復局面での市場の成長性が確実視されているからだ。

　実際、植物由来プラスチックは、石油系に比べて「２割以上も高価格」（化学大手）にもかかわらず、環境に優しい特性が評価され、着実に需要を伸ばしてきている。

　三菱ケミカルホールディングス傘下の三菱樹脂の植物由来プラスチックフィルム「エコロージュ」は、食品包装材などの需要を吸い上げ、２００８年度の出荷量が前年度比３割増と、不況下でも高い伸びを示した。

　今後の需要増を見据え、生産体勢の増強に乗り出すメーカーも出始めている。

　帝人が１０年をめどに、植物由来プラスチックで年産能力５０００トンの体制構築を目指すほか、東レも現在の年間２０００トン強の生産量を「数年内に１万トン以上に引き上げる」（榊原定征社長）方針だ。生産量の増加に伴い、製品価格も安くなるため、普及に一層の弾みがつく公算も大きい。（山田泰弘）

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